アメリカ株式市場はFRBの対応次第で大きく動く可能性が大
アメリカ株式市場はFRBの対応次第で大きく動く可能性が大
- ＱＴ後に株価下落の前例
ただ、２０１７年１０月からのＱＴ発動以降の株式相場を詳しく見ると、株価の振幅が大きくなっていることが明瞭である。ダウ工業株３０種平均は、２０１８年１月高値２万６６１６ドルから同年４月安値２万３３４４ドルまで１２．３％下落。その後も夏場にかけて停滞相場が続いた。
２０１８年１０月には高値２万６９５１ドルまで上昇に転じたものの、その後は鋭角的な下げで同年１２月安値２万１７１２ドルまで１９．４％の調整を余儀なくされた。異例の「暗いクリスマス相場」を招来している。
今回の超緩和策によって、ＦＲＢのバランスシートは１月５日時点で８兆７６５７億ドルという前代未聞の高水準に達している。この膨大なバランスシートの圧縮を「早期かつ迅速なペース」で実施すれば、株式市場への厳しい影響は避けられないと思われる。
歴史の最大の教訓は、株式相場と実体経済が表裏一体で不可分であり、性急な金融政策の転換は、相場の崩壊だけではなくリアル経済をも疲弊させてしまう点だ。株式相場の騰落は、個人の家計や消費行動、企業の設備投資や年金財政にも大きな影響をもたらしている。
超緩和策からの性急な引き締め転換には、大きなリスクが潜在している。もし、ＦＲＢが「高物価抑制」の命題に向けて疾走し、他のファクターを軽視すれば、リスク・アセットにかげりが差すことになろう。
パウエル議長は、２０１５─１８年の段階的引き締めアプローチを継承した当事者である。元来、慎重かつ「意見調整型」であるパウエル議長の穏健な采配を期待したいところだ。
タカ派で著名なセントルイス連銀のブラード総裁も「インフレが一部予測者の期待通りに落ち着けば、年後半に利上げペースを落とすか、それほど急ペースで利上げせずに済ますことができる」と述べている。
特に、年後半には高インフレ率の鈍化とともに、株式相場にも期待が持てる展開を想定している。
