資産運用は「株式+債券」のシンプルなポートフォリオで十分


資産運用は「株式+債券」のシンプルなポートフォリオで十分







アメリカ、ヨーロッパだけでなく日本でも食料品を中心にインフレ懸念が高まっているが、それに伴い資産運用においても「耐インフレ」のポートフォリオの記事も見かける。


デフレに慣れてしまった日本の投資家だが、長期の資産運用ではインフレ局面が訪れる可能性もある。日銀が発表した10月の企業物価指数は前年同月比8.0%上がり約40年ぶりの伸び率となった。一部の食料品の値上げが始まっており、消費者に身近な最終製品にどこまで広がるかが焦点となっている。







物価上昇と景気低迷が同時に起きた1970年代のスタグフレーションの時、米国の株や国債による運用は苦戦した。仏運用大手アムンディの資料によると72年末~81年末の物価変動調整後の資産別騰落率(年率換算)は金と不動産がプラス。株や国債はマイナスだった。
最近の投信の資金流入上位には米株投信が並ぶが、70年代のようなスタグフレーションの局面では「不動産や商品など、物価上昇への耐性が強い資産を保有したほうが運用の安定性は高まる」(ピクテ投信投資顧問の松元浩グローバル資産運用部長)。


スタグフレーション懸念は何ヶ月前にアメリカ株式市場で話題になったけど、行き過ぎた単なる杞憂として今は扱われていると思うけど。



20~30代が長期投資をするなら、インフレ対策は株式投資で十分との声が多い。独立系金融アドバイザー(IFA)のファイナンシャルスタンダード(東京・千代田)の代表を務める福田猛氏は「企業はたとえインフレ時に価格転嫁が追いつかず、一時的に業績悪化しても、その後は回復する」と説明する。運用期間が長ければインフレ局面の損失をいずれ取り戻せるとの考え方だ。


資産運用アドバイザーの尾藤峰男氏は年齢が上がればREITに一部資金を振り向けることを勧める。「40代以降はインフレが長期化した場合のダメージを抑える必要がある」(尾藤氏)ためだ。
原油や金など商品もインフレに強いとされる。お金の価値が下がるインフレ下では、金などモノの価値が上がると考えられるためだ。金の実物だけでなく、投信で投資する方法もある。
商品相場は実需の変化や投機的売買によって、大きく上下することがある点に注意が必要だ。原油先物だけなど単独の商品に投資すると思わぬ損失が出かねない。「eMAXISプラス コモディティインデックス」のような幅広い商品の値動きを反映する投信のほうが、分散効果が働いて基準価格の振れ幅を抑えることが期待できる。各資産の性質を知って、インフレに強いポートフォリオをつくろう。



上記のような年齢によるポートフォリオ内の資産クラスの変更は、
  • どれだけ意味があるのか不明
  • リバランスの際のコストが増加する
  • そもそも資産クラスが増加するとリバランス自体が煩雑になりがち
という考え。


だから、ポートフォリオはシンプルに「株式+債券」しかも「50:50」の割合でずっとほっとくのがいちばん簡単だし満足いく結果が出るのが歴史的にも十分なデータがあるため、これで十分。