地方に移住して固定費削減でFIREを目指してみる?


地方に移住して固定費削減でFIREを目指してみる?







コロナ禍による在宅ワークで東京から神奈川、千葉、埼玉などの周辺近県に人口が流出してるが、それとは別の地方移住でFIREに絡めた話。
トウシルより。




FIRE(Financial Independence, Retire Early:経済的に自立して早期退職)を達成して会社に縛られない生活を送れるようになったら、月々の生活費の削減を考えたいものです。



イヤイヤ!それはちょっと順番が違うと思うけど。
FIREするには「月々の固定費を削減する」のは基本中の基本だと思うけど。
そんな程度のことも考えられないのでは、そもそもFIREは出来ないと思うけど。
この出だしはさすがに少しおかしいとは思うが、まぁ、「FIREした後」にとか「FIREと同時」に「固定費削減」という意味で捉えてみる。


以下、記事より。


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その中でも、物価が安い地域に移住するのは一つの考え方でしょう。当然、東京など首都圏ではなく、地方に住んだほうが住居費などを安くできます。最近は過疎化が進む地方自治体を中心に移住者をサポートしてくれる制度も充実。FIRE生活に最適な場所はどこか、具体的に検討してみましょう。


  • 住めば都!物価が安い県庁所在地ランキング

 全国47都道府県の県庁所在地別の収入や支出については、総務省が毎月家計調査を行っています。2021年5月調査の2人以上の世帯の1カ月平均の消費支出は28万1,063円でした。県庁所在地別に、消費支出の少ない県を探すと、ベスト10は以下のようになります。


2人以上の世帯の月別平均消費支出額


順位 都道府県名・市町村名 平均消費支出額(円)
1 和歌山県 和歌山市 21万3,696
2 沖縄県 那覇市 22万2,101
3 佐賀県 佐賀市 22万6,244
4 福井県 福井市 22万6,989
5 長崎県 長崎市 22万8,033
6 大阪府 大阪市 23万3,945
7 宮崎県 宮崎市 23万7,027
8 愛媛県 松山市 24万5,813
9 山梨県 甲府市 24万6,252
10 香川県 高松市 24万6,536
出所:総務省「家計調査」(2021年5月調査)より筆者作成



いまや多くの地方自治体が独自に移住者向けの情報を発信する、かなり手の込んだホームページなどを作成し、首都圏など都市部で移住に関する説明会や相談会を開いています。コロナ禍の今は、オンラインでの移住相談に乗っている自治体もあるので情報収集に困ることは少ないでしょう。


投資の運用益だけで生活を十分にまかなえる状況であれば、地方と都市部に生活拠点を2つ持つことも可能かもしれません。地方に関しては、ある意味「より取り見取り」で移住地を選べる時代になっているのです。


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個人的には大都市圏のほうが利便性が高いので好き。
だから、上記で住んでみたいのは大阪ぐらいかな。
あえて、地方に住むならやはり家賃が安いところが大前提だね。
移住という選択ではなく、2〜3ヵ月だけ住むみたいなほうが自分には合ってそうな気がする。
夏に軽井沢とか冬に沖縄とかそういう感じ。